2014年に、水素で発電してモーターで走行、水しか排出しない「究極のエコカー」とされるFCV（燃料電池車）「MIRAI 」を世界に先駆けて量産化したトヨタ自動車。

そのトヨタが今度はEV（電気自動車）の開発に向けて大きく動き出しました。12月1日付けでEVの開発や戦略を担当する「EV事業企画室」を社内に設置したのです。

昨今のEV駆動用バッテリーの性能向上で航続距離拡大が見込めるようになったことや、欧米における環境規制強化に伴い、競合他社がEV開発に積極的に乗り出している状況を踏まえ、トヨタもHVやPHVを含め、全方位で対応する方針に出たようです。

「EV事業企画室」はまさにその先導役を担う部署で、豊田自動織機、アイシン精機、デンソーからも人材を募り、グループ企業の技術やノウハウを結集した僅か4名の少数精鋭で構成されています。

豊田章男社長直轄の組織となっており、加藤光久・寺師茂樹 両副社長を統括役員に、室長には現行4代目プリウスの開発を手掛けた豊島浩二氏が就任。

既存の社内組織に属さない、独立した社内ベンチャー的な組織運営を目指しており、意思決定を迅速化することで、EVの早期商品化につなげる考えといいます。

欧州ではVWが排ガス不正問題以降、EV戦略を鮮明に打ち出しており、BMWも電動化による新戦略を発表、ダイムラーもEVを軸にした新ブランド「EQ」を立ち上げるなど、電動化への動きが活発化しています。

また米国ではテスラに加え、GMがEV「ボルト」の航続距離を拡大、国内でも日産がEV開発の実績を持つ三菱自動車を傘下に入れるなどで動いている状況。

既に米テスラと共同開発した「RAV4 EV」や、小型乗用車「iQ」のEV版「eQ」、トヨタ車体によるパーソナルEV「COMS」、バイク感覚で運転できるユニークな「i-ROAD」などの開発実績を持つトヨタだけに、今後のEV開発に向けた動きが大いに注目されます。

（Avanti Yasunori・画像：トヨタ自動車）

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