市場調査会社のGfKジャパンは、2015年度のドライブレコーダーの国内市場動向を発表しました。

発表によると、2015年のドライブレコーダーの国内販売台数は前年比42％増の61万台と急増しました。

平均販売単価（税別）も前年比で21％上昇し、1万3700円になりました。基本的な交通事故時の記録機能のほか、駐車中の監視、前方衝突防止、車線逸脱警告など、高機能化で平均単価が上がったもようです。参入メーカー数も増加しており、2015年の販売メーカー数は前年比1.3倍の60社を超えました。

今回の調査は全国のカー用品量販店や家電量販店、オンラインショップなどの販売実績をまとめたものです。

また、GfKジャパンが2015年10月の14日間に約1万3000人のドライバーを対象に実施したインターネット調査によると、ドライブレコーダーの認知度は97％に達し、認知率が高いことが分かりました。ドライブレコーダーの認知者のうち保有している者の割合は16％に達しました。

購入時に最も重視した点は「安価な価格」で、一方、購入した製品の不満点では、夜間に撮影した画像の不鮮明さが目立ちました。

購入意向者が重視する点は、性能との「コストパフォーマンス」が最も多く、次いで「カメラの性能（画質など）」、3番目に「価格」となりました。

今回の調査結果を見ると、ドライブレコーダーはもう特別な装備ではなく、どこにでもある当たり前のアクセサリーになっているようです。

（山内 博・画像：GfKジャパン）