マーケティング&コンサルテーションを手掛ける富士キメラ総研が、自動車産業において「環境」「安全」「快適」をキーワードとする有望技術の方向性や、それらに応じて変化する機器やデバイス市場の将来動向を調査しました。

その調査結果を元にまとめた「2016 次世代カーテクノロジーの本命予測」では、自動車産業の将来を以下のように予測しています。

・自動運転システム

衝突回避、車線逸脱防止、道路検知などを行う先進運転支援システム（ADAS）搭載車は2015年時点で1,030万台に達しており、2020年には日米欧における販売台数の過半数がADAS搭載車となる見込み。

その後、2030年には全販売台数の41.5%にあたる5,800万台に拡大すると予測しています。

また、2020年から徐々に「自動運転レベル3」の生産が拡大、2020年代後半には高級車や商用車を中心に、より高度な「自動運転レベル4」の量産がスタートするとしています。

・次世代カーナビゲーションシステム

ADASの搭載が進むなかで、日欧を中心に次世代車載情報通信システム「IVI」（In-Vehicle Infotainment）のディスプレイにADAS情報を映すニーズが高まるとしており、2030年には現在の6倍以上の1,812万台まで搭載が拡大すると予測しています。

また、低価格車を中心にスマートフォン連携システムの需要が拡大しており、2030年には現在の30倍以上となる7,450万台にまで拡大する見込み。

・センシング技術

ADASの普及に連動してセンシングカメラの需要が拡大すると予想され、2030年には日欧で主流になりつつあるミリ波レーダーとの組合せがさらに拡大。

また、レーザーレーダーは、コスト低減要求の強いコンパクトカーや新興国向け車種の一部で採用が拡大するとの予想。

・車載電源

2011年にドイツのメーカー5社が「LV148」規格を策定、48V電源対応車の開発が進んでおり、今年から欧州を中心に「48VマイルドHV」が投入されるようです。

また、2020年からは中国、米国でも採用が増えるとの予想。

・バイ・ワイヤ技術

機械式制御に代わって電気信号で制御する技術で、主に日米欧を中心に搭載が増えています。

ドライブ・バイ・ワイヤは、エンジンの回転を電気制御するため、燃費削減につながるほか、アクセルワイヤやなどの部品が不要になるため、軽量化にも貢献。

今後、自動運転などで電子制御化がさらに進むことから、2020年代前半には搭載率が100％になるとみられ、上級モデルを中心に搭載が進むようです。

シフト・バイ・ワイヤは、シフトレバーのデザインに制約がなくなり、センタークラスター、センターコンソールのデザイン性向上にもつながるため、ハイエンドクラスの自動車を中心に搭載が進むとの予想。

また、クラッチ・バイ・ワイヤは、高速道路でのみクラッチ操作からオートマチックに切り替えるなど、ドライバーの運転支援にもつながることから、2018年から主にM/T車の多い地域で搭載が進み、欧州、中国、新興国に限定的に普及するとしています。

これらの調査結果より、今後2020年から2030年にかけて「環境」「安全」「快適」をテーマにした機器やデバイス市場が飛躍的に拡大するとみてよさそうです。

（Avanti Yasunori ・画像：トヨタ自動車、富士キメラ総研）

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