Motor Fan's YEAR 2016

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燃料電池車に必須の「専用」ナビ。トヨタとホンダで扱いに差があった!?

トヨタから「MIRAI」、そしてホンダから「クラリティ フューエルセル」が登場するなど、水素社会へ向けた燃料電池車のリアルが増しています。

とはいえ、まだまだ水素社会のキーとなるインフラ整備は始まったばかりで、水素ステーションの数は、燃料電池車を運用するには心許ない状況といえます。

電気自動車でも専用ナビで充電ポイントが検索できるようになっているのと同様、燃料電池車には近場の水素ステーションの情報を得ることのできる専用メニューが用意されています。

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こちらの画像はホンダ・クラリティ フューエルセルの8インチワイドディスプレイ・インターナビの水素ステーション情報画面。

自車位置が埼玉県和光市での検索結果で、意外に水素ステーションは近くにあるようにも思えますが、「×」印がついているステーションは営業準備中だったりするので注意が必要です。

とはいえ、このような営業開始に関する情報も随時更新されるというのは、インフラ整備段階においては重要な情報となりそうです。

ちなみに、トヨタの燃料電池車MIRAIにも9インチ画面の専用T-Connectナビが用意され、同様に水素ステーション情報を活用することができます。

両車の違いは、ホンダが専用ナビを標準装備しているのに対して、トヨタは31万3200円のオプション設定としていること。

メーカー希望小売価格はMIRAIが723万6000円、クラリティ フューエルセルは766万円となっていますが、現時点の燃料電池車には必須といえる専用ナビの装着を考慮すると、価格差が縮まることも見逃せないファクターといえそうです。

(写真・文 山本晋也)

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2025年度までに320ヵ所へ!経産省が水素ステーション展開促進で行程表を改定

経産省が3月16日、FCV(燃料電池車)に燃料を供給する水素ステーションを2020年度に160カ所、2025年度までに現在の4倍となる320箇所に増やす計画案をまとめたそうです。

IWATANI(出展 岩谷産業)

当初、2015年度内に全国4大都市で100ヵ所の水素ステーションを展開する計画でしたが、開業に漕ぎ着けるのは80ヵ所に留まる見通し。

HONDA_CLARITY(出展 HONDA)

その背景には、水素取扱いに関する厳しい安全基準を強いていることから、設置費用が通常のガソリンスタンドの5倍(約5億円)かかるという課題があります。

そこで経産省は、補助金により企業の活動を後押しするとともに、コスト低減が見込める機材調達先の規制緩和や、運営費の低減に向けた「セルフ式充填」の解禁、さらには大型トラックの荷台部に水素充填装置を積んだ「移動式スタンド」などの普及を促進するそうです。

HONDA_CLARITY(出展 HONDA)

一方、FCVの車両価格についても、2025年を目処に普及価格帯(200万円台)にまで引き下げるべく、トヨタ、ホンダ以外のメーカーからのFCV参入に向けて研究開発を支援、販売台数拡大に繋げる考え。

新聞報道によると同省は水素利用拡大に向けて行程表を改訂、FCVの販売台数を2025年までに20万台、2030年までに80万台の普及を目指す数値目標を設定した模様。

政府は2020年に開催される東京五輪で世界に向けて水素社会実現に向けた取組みをアピールするとともに、その活動に弾みをつけたい考えで、行程表改定もそうした一連の流れの線上にあるようです。

Avanti Yasunori

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FCVを2030年までに80万台普及!エネ庁が戦略改定

一昨年12月、トヨタ自動車が世界に先駆けて水素燃料で発電しながらモーターで走行する燃料電池車(FCV)「MIRAI」の量産をスタートさせました。

TOYOTA_MIRAI(出展 TOYOTA )

今年3月10日にはホンダが独自開発したFCV「クラリティ」のリース販売を開始するとともに、17日に第1号車を経産省に納車、来秋には一般販売を開始するとしています。

HONDA_CLARITY(出展 HONDA)

こうした状況を受け、経産省資源エネルギー庁が自動車メーカーや水素を供給するエネルギー業界、学識者などを交えた有識者会議を開催、「水素・燃料電池戦略ロードマップ」の改定内容をまとめました。

国内で500台程度の普及に留まっているFCVについて、2020年までに約4万台、2025年までに約20万台、2030年までに約80万台に増やす数値目標を設定したそうです。

また今年の3月末時点で目標(100ヵ所)の8割に留まっている水素ステーションについても2020年度までに約160カ所、2025年度には約320カ所まで拡大する計画。

TOYOTA_MIRAI(出展 TOYOTA)

加えて、FCVの車両価格が現状700万円台と高額なことから、燃料電池のコストを2020年までに半減、2025年までには25%に圧縮することで、普及価格帯(200万円台)にまで引き下げる考えのようです。

これにより販売台数が増えることで、水素の使用量が増え、水素ステーションの稼働率が上がり、ステーション数についても更なる拡大が期待できそうです。

Avanti Yasunori
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