今冬発売とアナウンスされている新型トヨタ・プリウスPHVには、「つながるクルマ」として多様なサービスが用意されます。

新サービスの「PHVつながるでんきサービス」もその一例で、車両のEVモード走行距離や自宅での充電量によって、様々な特典を受けることができる新サービス。同サービスは、東北電力、東京電力エナジーパートナー、中部電力、関西電力、四国電力の5社とそれぞれ共同で実施されるものです。

新型プリウスPHVのユーザーに、より長い距離をEVモード走ってもらうことで、クルマが環境に与える負荷を低減したいとの思いで企画されたサービスとのこと。

「PHVつながるでんきサービス」は、トヨタのコネクティッド戦略の柱であるモビリティサービスプラットフォームを活用。異業種企業との連携のひとつの形になります。

新型プリウスPHVに装着される車載通信機（DCM：データ・コミュニケーション・モジュール）を介して、EVモード走行距離や自宅充電量などの情報をトヨタからユーザーが申込みをしている電力会社に提供。

提供された内容は、ユーザーがWEBサイトを通じて確認できるほか、内容に応じて電力会社からユーザーにポイントとして還元されます。そのポイントを利用することで電力料金の支払いや、商品との交換を行うことができます。

なお同サービスは、新型プリウスPHVの発売と同時に専用WEBサイトにてユーザーに案内を開始し、販売店でも各電力会社のサービス内容を紹介するチラシが用意されるそうです。

こんなサービスがあれば、「積極的に家で充電してEV走行しよう！」という新型プリウスPHVユーザーがさらに増えそうです。

（文/写真 塚田勝弘）

トヨタ自動車は「グローバル通信プラットフォーム」の構築を、クルマの「つながる化」に向けた重要技術に位置付けています。

2002年にはいち早く一部の高級モデルに「DCM（車載通信機）」を搭載。

今年1月には、ビッグデータの集約と活用を図るためにマイクロソフト社と共同で北米に新会社「Toyota Connected」を設立、4月にはコネクティッドカンパニーを設置しています。

続く6月にはKDDIと共同で「グローバル通信プラットフォーム」の構築を推進すると発表しました。

クルマをネットワークに常時接続するためのDCM／クラウド間の通信を高品質、かつ安定的に供給すべく、国や地域で仕様が異なっているDCMを2019年までにグローバルで共通化していくとしています。

そして今回、11月1日に同社のコネクティッドカンパニーの友山茂樹プレジデントが「トヨタのConnected戦略」を発表しました。

トヨタスマートセンターにおいて、DCM搭載車の情報をビッグデータとして吸い上げ、運転中のドライバーに故障やメンテナンスの必要性を通知したり、車載カメラの情報から道路の混雑状況や障害物の情報をドライバーに伝えることも可能になる模様。

また、新型プリウスPHVに標準搭載される「DCM」関連のサービス「ポケットPHV」では、スマホ向けの専用アプリにより、車両の充電状況や充電ステーションの検索、エアコンのリモート制御などができるそうです。

スマホによる操作や指示は、トヨタスマートセンターのクラウドを経由して車両のDCMに指令を送るシステムになっており、セキュリティにも配慮されています。

同サービスは新車契約から3年間無償で通信サービスが利用できるとともに、4年目以降も年額1万2000円（1000円/月）で継続利用できます。

トヨタは今後、KDDIと共同で2020年までに日米の市場で販売されるほぼ全ての乗用車にDCMを標準搭載する計画で、その他の主要市場においても順次搭載を進めていくそうです。

国内タクシー事業者向けの新サービス開発や、次世代タクシーへの活用なども予定しているようで、今後の同社の「つながるクルマ」に向けた動きが注目されます。

（Avanti Yasunori・画像：トヨタ自動車）

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今冬に登場するトヨタ・プリウスPHVの新型モデルは、プラグインハイブリッド（PHV）の本格的な普及に大きく貢献しそうなモデル。

欧州勢が急速に進めているPHV（PHEV）は、日本市場では500万円以上の高級車が中心で、三菱アウトランダーPHEVも459万円ですから、なかなか手が出ないという方も多いかもしれません。

350万円を大きく下回る価格設定が期待される新型プリウスPHVは、急速充電も対応するなど、価格だけでなく使い勝手での面もニーズにマッチするようになっています。

そこで、欠かせないのがトヨタ コネクティッドカンパニーによる「Connected戦略」で紹介された「クルマとスマホ」や、「クルマとトヨタスマートセンター」が「つながる」サービス。

新型プリウスPHVには、一部グレードをのぞき車載通信器のDCMが標準装備され、3年間無償で通信サービスが利用できます。なお、4年目以降は年額1万2000円（月1000円）で継続利用もできます。

「ポケットPHV」と命名された同サービスは、スマホでプリウスPHVのエアコンを操作する「リモートエアコン」、充電情報の表示、充電ステーションの検索などが可能。

さらに、「Connected戦略」では「eケアサービス」も紹介されました。車両の警告灯が点灯するとトヨタスマートセンターでデータの解析を行い、異常要因の推定、走行可否判断などが自動的に生成されるもの。オペレーターによる対応だけでなく、担当販売店への連絡などのリアルタイムで万全のバックアップが用意されます。

ほかにも、「故障予知サービス」を用意。こちらはビッグデータを活用し、車両のトラブルを予知してメールや点検入庫を促すサービス。ユーザーの利便性を向上はもちろん、販売店側にとっては入庫につながるサービスとして期待が高まります。

（文/写真 塚田勝弘）