自動車部品大手の日立オートモティブシステムズ（以下、日立オートモティブ）が、6月1日に2018年へ向かっての中期経営目標を発表しました。

発表によると、技術分野では自動運転関連・電動化関連・環境規制関連の製品に注力し、従来からメインの日産との取引に加えて、グローバルトップ10と呼ばれる大手自動車メーカーへの拡販を目指し、特にフォード向けへの販売増加を目論んでいます。

地域戦略については、米州と中国を成長センターとして捉えていて、メキシコと重慶に現地法人を設立しています。米州では現地テクニカルセンターを強化して、米州の顧客対応を拡充することを目指しています。

一方中国では、2018年に向けて中国市場の成長予測を大きく上回る成長を狙っており、内陸地域での生産を拡大しているカーメーカーに対応して、重慶に15番目の製造会社を設立しています。

自動車部品業界では、従来からの系列を超えた取引が広がっており、日立オートモティブもメインの日産系の取引に加えて、グローバルトップ10と呼ばれる系列外の大手メーカーへの拡販を目指していることが目立ちます。

（山内　博・画像：日立オートモティブ）

経済産業省の「自動車産業戦略」によると、2020年に電動車（PHV・EV）の比率を全体の15〜20%に、2030年には20〜30%に拡大するとしています。

そのPHVやEV普及の鍵となる、安価な次世代リチウムイオン電池として期待されているのが「全固体電池」。大手自動車メーカーによる開発動向に注目が集まっています。

そうしたなか、日立造船が2月に全固体リチウムイオン電池を開発、現行のリチウムイオン2次電池と同等の性能を発揮することを確認したと発表。翌3月には“国際二次電池展”で試作品を披露しました。

電解液の代わりに固体電解質（硫化リチウム系化合物）を使用、正極と負極を含めた部材を全て固体で構成することで以下を実現しました。

・大気圧下での充放電が可能
・液漏れの心配が無く安全性が高い
・発熱による可燃性ガスの発生が無い
・極薄0.3mmの電解質を積層して大容量化
・-40〜100℃の広い温度環境下で利用可能
・7年後も90%以上容量維持するなど長寿命

これを可能にしたのが、同社が自動車用プレス機の製造で培った”プレス技術”だったといいます。

一般的に全固体電池では、電解質の材料粒子間のイオン伝導性を保持するために機械的に圧力を加えながら充放電させる必要があります。

しかし日立造船では粉体電解質を直接加圧成型することでイオン伝導性を向上させ、充放電時の加圧を不要とし、大気圧下での充放電を実現。製造工程の簡素化によりコストを抑制しました。

過酷な温度環境下でも正常に充放電することを確認済みで、2020年をターゲットに車載用として製品化を目指しており、各社への評価用電池セルのサンプル提供を開始しています。

その評価にホンダ技研が協力しているそうです。

一方のトヨタも豊田中央技術研究所で全固体電池を開発しており、HVで先行した両雄のどちらが先にPHV、EVの価格低減に向けて全固体電池の採用に踏み切るかが注目されます。

（Avanti Yasunori ・画像：日立造船）

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日立製作所（以下、日立）、日立オートモティブシステムズ（以下、日立オートモティブ）、クラリオンの日立グループ3社は、無線通信により電子コントロールユニット（ECU）のソフトウェア更新を行う「OTA（Over the Air）ソフトウェア更新ソリューション」を開発した、と発表しました。

このOTAソフトウェア更新ソリューション（以下、OTAソリューション）は、自動運転車両やコネクティッドカー向け中核技術の一つとして開発されたもので、高い信頼性とセキュリティを備え、従来比1/10の短時間でソフトウェア更新が可能になります。

従来比1/10の短時間とは、OTAソリューションを使う方式と車両を自動車ディーラーに持ち込みソフトウェアを更新する従来方式との更新時間の比較です。

OTAソリューションでは、更新ソフトウェアの送信を行うデータセンター（以下、OTAセンター）から車両側のシステムまでをワンストップで構築しており、日立グループでは2018年の提供開始を予定しています。

自動運転車両やコネクティッドカーなど次世代車両では、車両を制御するECUソフトウェアを車両製造後もタイムリーに更新していくことが必要になります。

そこで新開発のOTAソリューションを使えば、車両が市場に投入された後の車載ソフトウェアの保守・更新が、車両をディーラーへ持ち込まなくても遠隔アップデートによって対策することを可能になります。

今回開発したOTAソリューションは、更新ソフトウェアの生成や配信を行うOTAセンター側のシステムと車両側のシステムで構成されており、日立グループの3社が分担して開発しました。

まず日立が担当したOTAセンター側のシステムでは、OTAセンター側で新プログラムと旧プログラムの差分を抽出・暗号化し、差分データのみを車両に配信します。

次に日立オートモティブが担当した車両側のシステムでは、クラリオンの無線通信機（TCU:Telematics Communication Unit）で受信したデータセンターからの差分データを、セントラルゲートウェイを介して自動運転ECUやエンジンECUなどの更新対象のECUに送信。

更新対象のECUは、上記差分生成サービスに対応する高信頼な差分復元・更新ソフトウェアを用いて、差分データと旧プログラムから新プログラムを復元し、メモリ上のプログラムの書換えを実行することで、ソフトウェアを更新します。

データセンターと車両のセントラルゲートウェイ間では、配信データの暗号化や相互認証を行うことで、情報漏えい、改ざん、成りすましを防止し、セキュリティが確保されます。

自動車の電子化が進んで、一般ユーザーが愛車をディーラーへ持ち込んで車載ソフトウェァを更新してもらう作業を経験されたことも多いと思います。

今回のOTAソリューションがあれば、車載ソフトウェアの保守・更新を遠隔で自動化することが可能になりユーザーの利便性が向上するため、早期の実用化が期待されます。

（山内　博・画像：日立オートモティブシステムズ）

日立オートモティブシステムズ（以下、日立オートモティブ）は、同社のカーボン製プロペラシャフトが、2016年内に販売予定の新型アルファロメオ・ジュリアに採用されたことを発表しました。

プロペラシャフトは、FR車でエンジンの動力をトランスミッションと差動装置を介して後輪に伝える駆動軸で、低燃費化や低エミッション化で軽量化が求められています。

アルファロメオの新型「ジュリア」に採用された日立オートモティブ製のプロペラシャフトは原材料にカーボンを使用しており、次のメリットがあります。

・従来の同社スチール製のものと比べて約40%軽く、車両の重量を約5kg削減できる
・正面からの衝突事故が発生した際に車両に生じる衝撃を同社従来製品比で最大約50%軽減し、優れた安全性を実現できる
・スチール製に必要となるセンターサポートを省いた新開発の構造を採用。車室内への騒音や振動の伝達経路を排除して車両内の静粛性が向上

高価な原料であるカーボンですが、軽量化や省燃費が求められる現代の車輌開発では欠かせない素材となっており、これからますます採用例が増えていくと予想されます。

（山内 博・画像：日立オートモティブシステムズ）